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サッカー交流、福島で 国際ユース大会が開催、海外と相互理解促進も “復興のシンボル”Jヴィレッジ活用、都議会公明党が推進

2026.5.7付1面

 東京都議会公明党(東村邦浩幹事長)は6日、福島県の施設「Jヴィレッジ」(広野町、楢葉町)を訪れ、国内外12チームが参加した14歳以下のサッカー大会「2026東京国際ユース(Uー14)スポーツ大会」(主催=公益財団法人東京都スポーツ文化事業団、東京都サッカー協会)を視察し、選手らと交流した。都議会公明党は同施設での大会開催を推進してきた。

 4~6日の日程で開かれた大会には東京や岩手、宮城、福島、茨城の各県のほか、ブラジル・サンパウロや韓国・ソウルなど海外4都市のチームが参加した。この日はソウルと東京の代表チームによる決勝戦が行われ、芝生のフィールドで白熱した試合を展開。東京のチームが制し優勝した。

 試合は無料で観戦でき、楢葉町在住の男性は「国を越えた交流が地元で楽しめるのはうれしい」と喜んだ。茨城県から大会に参加した子どもの父親は「こうした試合をもっと多くの人に知ってほしい」と話していた。

 大会は、14歳以下の国内選手が海外の強豪チームとの試合を通じ、競技力を向上させ、相互理解を深めることを目的に2008年から開催。東日本大震災が発生した翌年の12年からは、被災地の復興を支援する意義を込め、東北の被災3県などを招いて開かれている。

 22年以降は、開催会場を都内から東京電力福島第1原発事故の対応拠点となった後の19年にサッカー使用を全面再開したJヴィレッジに移し、今年で5回目を迎えた。

 都議会公明党はこれまで、東北の被災地から少年少女のスポーツ団体を都内に招待するスポーツ交流事業を一貫して推進してきた。Jヴィレッジの活用については「復興のシンボルとして活用を」と議会で粘り強く主張。19年6月の定例会代表質問で都側から「都が主催するスポーツイベントにおける活用の可能性を具体的に検討する」との答弁を引き出し、Jヴィレッジでの大会開催が決まった。

 試合後、大会に出場した選手らと交流した東村幹事長は「都内に住む多くの子どもたちが福島でのサッカー国際大会を観戦できるよう、支援を考えたい」と力を込めた。

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